物件探しの際、築年数で判断する方は意外と多いと思われます。築浅物件はキレイで設備も充実しているイメージですが、築古物件にもメリットはもちろんあります。家賃の差もそうですが、気になる耐震性についてはどうでしょう？その辺りも踏まえて築浅・築古物件の築年数、耐震性についてご説明します。

◆耐震で選ぶならどっち？

地震の多い我が国日本において、耐震技術は着実に進歩を続けています。耐震性の評価軸として用いられているのが「新耐震基準」です。1981年に建築基準法が大きく改正され震度6強～7程度の揺れでも倒壊しないような構造基準として設定されています。また、それ以前に適用されていた基準は「旧耐震基準」とされています。

新耐震基準で建てられた建物が地震に強いことは間違いありませんが、旧耐震基準で建てられたものは弱いかというとそうではありません。新耐震基準を満たす物件であっても、施工のクオリティ、オーナーの維持管理によっては耐久性が落ち、耐震性が確保されていないケースもあるのです。

その逆もしかりで、旧耐震基準だとしても新耐震基準と同レベルの強度で設計・建設された住宅も数多く存在し、オーナーがしっかりと管理を行い、リフォームを行っていれば十分な耐震性は備わります。物件選びの一つの目安として理解しておくと良いでしょう。

◆築年数と法定耐用年数の関係

「新耐震基準」「旧耐震基準」どちらの建物であっても経年とともに劣化していきます。構造ごとの築年数については、建物の寿命とも意味付けできる法定耐用年数も一つの目安となります。

●法定耐用年数表

構造	年数
木骨モルタルの住宅	20年
金属造3ｍｍ以下の住宅	19年
木造・合成樹脂造の住宅	22年
金属造3〜4ｍｍ以下の住宅	27年
金属造4ｍｍ超の住宅	34年
鉄骨鉄筋コンクリート造の住宅	47年

希望物件の築年数を確認し「耐震基準」と「法定耐用年数」の関係を理解できれば、より納得できる物件を選ぶことができるのではないでしょうか。

賃貸ではなく住宅購入であれば、売主に建物検査や地盤調査を行って貰う、または、自ら専門家に依頼することで耐震性に対する不安は取り除けるでしょう。

◆耐震性への注目度は物件オーナーも同じ

物件の築年数による耐震性が気になるのはとても理解できます。同様に物件を建てるオーナーも自分の建物ですので、より頑丈に作りたいものです。少しでも長持ちさせるために、できるだけの耐震工事が行われている物件は数多くあります。

築年数だけで築古物件と判断することなく、その建物の歴史を確認することで物件選びの幅はとても広がるでしょう。気になる物件がございましたら、弊社住宅情報センタースタッフまでお気軽にお問合せください。